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武漢ウィルスワクチン投与は慎重な自主判断が必要です。 [感染病]

東京大学大学院医学研究科で7年間、遺伝子工学の研究を行い、現在も日本で活躍されている台湾人医師:林建良(りん けんりょう)先生が、武漢コロナウィルスのワクチンについて慎重に接種するよう警告しています。それは、次のような研究情報と考察によります。

去る1月5日、米オックスフォード大学の研究チームは、「南アフリカの変異種コロナには、ワクチンが効かない可能性がある…」との報告がありました。

現在、世界の学者間で、武漢ウィルスとワクチンの研究が進んでいますが、ワクチン投与が始まる中で、今回の英国で爆発的に拡散した変異ウィルスは、従来のウイルススパイクの23ヶ所が変異し、内、17ヶ所が1度に変異し、且、その内の8スパイク(トゲ・鍵)に変異が発見されたと報告されています。

このスパイクが人の受容体(ACE2・鍵穴)と結合することで、人の細胞に侵入し、その人の遺伝子を武漢ウィルスが自己制御します。

現在そのウィルスについて発見された二つの変異の一つに、そのスパイクを、受容体(ACE2・鍵穴)を容易に結合し易くする機能で、これを持つことで、他の細胞と感染しやすくするコロナを作ります。結果英国では感染力が拡大したのです。

そしてもう一つ解明された恐ろしい変異(H69/V70)機能は、人の身体の免疫細胞から隠れる機能です。この隠れ蓑で、感染細胞の抗体を見つけることはできなくなり、感染が潜伏したまま悪化し拡散して、重症化が促進されてゆきます。

従って、治癒の感染者から生成したワクチン(抗体)を、健常者に接種してもそのワクチンの効力は無く、変異ウィルスで益々感染が拡大すると想定されるのです。

ただ不自然なことは、ウィルスの性質上自然界のウィルスは、その変異を経るごとに、その感染力が弱まりますが、今回の武漢ウィルスは、変異により感染力が強力になるもので、従来の自然型とは真逆なウィルスとなります。

この為、発生初期に、インドや米国の一部の学者が疑っていた、武漢ウィルスは、中国共産党が、
世界制覇を狙い、人工的に作られた細菌兵器ではないかと。その疑念は今も消えてはいないのです。

又、武漢ウィルスの遺伝子情報は、中国共産党から出た情報を基本として研究されてますが、この発生源とその変異が1種だけなのか、それとも複数なのかも確認されていませんし、ましてや、日本での武漢ウィルス対策は、未だ変異ウィルス自体の遺伝子レベルの発症原因や感染プロセスが特定できていない中で、対症療法が行われるため、場当たり的で、全てが後手後手となっています。

何れにせよ、日本もワクチン投与を急いでいますが、接種に当たっては、自分の身体に異質の物質(毒物) を入れることになりますので、その効果や副作用などの影響を、十分に検証されたものの選択が必要です。



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コロナウイルス遺伝子ワクチンを警戒せよ [感染病]

ワクチンの作成法には、従来からの「鶏卵法」と最近取り入れられた「遺伝子法」があります。

この違いは、「鶏卵法」は、ウイルスの抗原を卵で培養し弱毒して、産生した抗体を体内に注入しますが、「遺伝子法」は、体内にウイルス抗原を注入し、体内で抗体を産生します。

「鶏卵法」でのワクチンの製造は、6~8ヶ月掛かり、生産量も少ないですが、「遺伝子法」では、6~8週間と短期間で製造することが出来、その生産は病原体を除去し、その量も多量にできます。

この為「遺伝子法」は、「鶏卵法」に比べて利点があると言われて医療の優位にありますが、問題点は、ウイルス抗原そのものが体内に注入されることで、人の持つ遺伝子と異なる遺伝子であり、体内での安全性が担保されていないということです。

遺伝子DNA組み換えの技術は、人体以外では、既に実験で、鮭や牛の肥大化大型化に利用されていますが、人体での安全性は現在まで確認されておらず未知の領域です。

この安全性は、今後10年20年後またはそれ以上の又は子孫の経緯を経て確認されなくてはならず、安易に用いることは、人類に与える悪影響から大いに懸念されます。
しかし政府は、既に海外にこのワクチンを発注しており、国民に投入する構えです。

現在これに関し、政府や医療従事者間そして国民にこの問題意識が無いため、その検討もされずに、輸入ワクチンが即使用される状況にあり、国民に取り極めて大問題と言えます。

ウイルスに無知な国民は、ウイルスの怖さから逃れるために、ワクチンを切望している状況で、政府がワクチンの遺伝子が子孫にまで影響する深刻なリスク検証もせず、無神経か国内外の点数稼ぎで医療機関に投入する計画であり、これは非常に危険な計画で、絶対に避けるべきです。

国民はこの件に覚醒して、安易にワクチンを体内に容れないことを望みます。



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ワクチン開発企業に特別優待予算の謎 [感染病]

国のワクチン開発予算が55億円の中で、大阪ベンチャー企業でDNAワクチン開発の
「アンジェス社」1社に、20億円が即振り当てられました。

国内ワクチン開発大手の塩野義製薬、田辺製薬、KMバイオロジクス、IDファーマー、
第一三共などがありますが、これらに対する予算振り当てのニースは不明です。

予算振り当ての「アンジェス社」は、大阪大学ウィルス専門の、森下竜一教授の創業
企業ですが、森下教授は、大阪府・市統合本部医療戦略会議参与であり、大阪万博の
委員であり、更に国家戦略の、医療・教育の特区でもあり、国政では、規制改革会議
のメンバーで、総理の、健康・医療戦略推進本部の戦略参与でもあり、安倍総理とは
ゴルフ仲間でもある関係にあり、言わずもがなの感じがします。

大阪は、維新が牛耳る行政下で、これらを背景に、同社は6月30日から治験を始める
と言います。

ワクチンの開発は、世界の競合であり、国民の命に直結する国の施策ですが、その優
先が、治験そこそこの米企業を選定したり、一部の企業に偏りが見られるなど国民の
今を直視した行動より、別の忖度と癒着関係が多々感じられますので、如何も政府の
体質に信頼を持てない悲しい現状です。

一刻も早く、国民がコロナ撲滅に一丸となる気持ちがもてる政府の予算采配であって
ほしいと願う者です。



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新型コロナと向合うには 薬を使わない薬剤師  [感染病]

新型コロナウイルスは、新しい型のウィルスのため、従来の風邪ウィルスよりも
致死率が低くても、メディアなどの煽りで、社会は過剰反応の状態です。

「薬剤師は薬を飲まない」の著者、薬学大学卒栄養学博士宇田川久美子先生は、
先づ、ウィルスを良く知ることが過剰反応の抑え、冷静に新型コロナウイルスと
共存できると話されています。

新型コロナウイルスの脅威は、薬ではなく、体内の免疫力の働きで消去できます。

新型コロナウイルスの対処は、先ず、ウィルスと細菌の違いを知ることですが、

細菌は単細胞生物で増殖することができますが、ウィルスは細胞を持たないので、
細胞核のみの死に体の物資で、それ自体で増殖はしないのですが、生物の細胞に
入れば、その細胞と結合し、そのエネルギーを貰い、その細胞で増殖できます。

食物に付いたウィルスは、胃酸で殺傷できます。ので、胃の具合での胃腸薬は、
胃酸の強酸性を薄めるので殺菌力を落賭すことになりますので、胃薬を飲まない
ことです。がその前に、胃を痛める原因となる暴飲暴食をしないことです。

抗生物質は細菌に効果がありますが、同時に腸内細菌も殺傷します。
腸内には腸内細胞とウィルスが常駐し、腸内細菌のバランスを維持して、免疫細胞
を産生していますが、抗生物質は、このバランスを崩し、免疫力を著しく減少して
しまいます。

その他の鎮痛剤や解熱剤も、痛みや炎症を抑えるプロスタグランディンが、血流を
抑えて体温を下げるとで免疫力を低下させます。加えて、胃の粘液も抑えますので、
胃の粘液膜が荒れ、胃の殺傷力を低下させてしまいます。
ステロイドも免疫力を低下します。

発熱は、免疫力活性の状態です。

免疫力はウイルスとの共生力の要なのです。

私達がこのウィルスを防御する一番に大切な人的手段は、手に付いたウィルスや、
飛沫ウィルスを、気管を通して肺に入れないことです。
そして、感染したとしても、体力を温存し免疫力を維持することです。

即ちこの防御の要点は、免疫力を下げないこと、専用マスクと手洗いを良くし、
鼻と口からウィルスを遮断することに尽きます。



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中国で、また新しいDIV1ウイルスが発生しました。 [感染病]

中国で、また新しい「十脚目虹色ウイルス」が発生しました。

今度のDIV1ウイルス(十脚目虹色ウイルス)は、エビ類に対して強烈は感染力と
致死力を発揮する猛毒ウイルスで、致死率は80%を超えるもので、現在、予防対
策や治療法がないことから、エビ養殖業界は今、恐怖と危機感を募らせているも
のです。

もしこのDIV1ウイルス感染のエビを、えび好きの日本に輸入されて食したらと考え
ると本当に恐怖を感じます。

今日、人への感染は確認されていないとはいえ、対応が遅く、情報も知らされない
日本国民に、決して起こり得ない話ではなく、早急に食の自衛遮断をする必要があ
ります。

中国のウイルスが発生は、現在の新型コロナウイルスに加えて、今回のDIV1ウイルス
だけではなく、今年2月に、がネズミが媒介する病原体のウイルスの「ハンタウイルス」
では、中国雲南省の労働者が、バスで移動中に急死したニュースや、6月には中国国内
の豚から新型のインフルエンザウイルス「G4」が検出され、豚からヒトへの感染も確
認されたていますし、今月7日は、中国北部の内モンゴルで、牧畜を営む男性1人が、
腺ペストに感染していることが確認されています。

腺ペストとは、感染した「げっ歯類」の小動物から、ノミを介して人間に広がる感染
症で、中世の欧州では推定5000万人が死亡したとされているものです。

この様に中国では、今年に入ってからウイルス発生や細菌による感染症が頻発している
のです。

中国に甘い政府や報道を頼りにせず、私たち一人一人の自衛と予防が必須です。



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中国でまた新たなインフルエンザが発生!! [感染病]

イギリスの公共放送局であるBBCは6月30日、中国でまた新たなインフルエンザ、
コロナウイルスの発見が報道されました

https://mmct.jcity.com/?c=5440&e=nwsCpfHZ0XgJFjx%3B78Q3_07O%3D35D3MBO

中国の科学者は、最近出現のこの新たなインフルエンザは、主として豚に感染するが、
人にも感染することで、そしてそれが変異して、人から人に簡単に感染し、世界的
パンデミックを起こす危険性を懸念しています。

中国の食肉処理場や豚と関わる労働者の感染の証拠が見つかったのです。

このインフルエンザウイルスは、現在の新型コロナウイルスではなく、更に新たに
発見されたインフルエンザなので、人はその抗体免疫を持っていませんし、現在ある
インフルエンザワクチンではこの新型に対しての予防効果はないと言われ、現在、
その適合性を進めている状況です。

今回、見つかった新たなインフルエンザは、2009年にメキシコで発生した豚インフ
ルエンザに似ていますが、いくつか違いがあり、研究者たちは「G4 EA H1N1」と
呼び、ヒトの気道の細胞内で成長し増殖するそうです。

日本のインフルエンザの時期は、通常冬季の11月下旬から12月上旬頃に最初の発生、
12月下旬に小ピークとなりますが、この新インフルエンザが、現コロナ禍の二次期に
重なる可能性があり、その回避を今から必要な予防対策が必須となります。

私たちは過去20年間だけでも、6個のウイルス菌感染の大きな脅威に晒されてきました。

SARS
MERS
エボラ出血熱
鳥インフルエンザ
豚インフルエンザ
武漢COVID19

人類に対する新しい感染症は、毎年3~4回は世界各国で発生していると言われており、
そのほとんどが野生動物との接触または媒介によるものです。

これら昔はなかった新種のウイルスや菌が発見されるのは、私達人類の、森林伐採の
広域化を始め、種々の自然環境破壊で、多種多様な野生動物の生息域を破壊して来た
ことに原因があると言われています。

これは、多くの科学者が同意しています。

今後も野生動物を媒介して新たなウイルスを誕生させる可能性は充分にあると認識して
ウイルスとの共生生活を認識し、感染に対処していく認識が大切です。



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コロナウィルスの消毒に「次亜塩素酸水」は危険 [感染病]

コロナ禍で、消毒用アルコールの不足が叫ばれる中、新型コロナウイルスの
感染拡大を防ぐ代替品として、次亜塩素酸水を一部の自治体が無料配布する
などして使用されています。

がこの次亜塩素酸水の生成方法には、塩酸や塩化ナトリウム水溶液を、電解
装置で電気分解して作る「電気分解方式」と、次亜塩素酸ナトリウムと塩酸
などを混ぜ、酸性に調整して希釈させた「混合方式」の2つあります。

今回のコロナ禍で、メーカーの量産で、次亜塩素酸水が、広く流通するよう
になっていますが、この使用方法について、科学者は警鐘を鳴らしていいます。

物理化学が専門の京都女子大学名誉教授・小波秀雄氏と、生物物理や化学物理
が専門の山形大学理学部の天羽優子准教授は、次亜塩素酸水は酸性であり、
人体に取り込むと毒性であるため、「次亜塩素酸水を噴霧し、吸入してはなら
ない」と警告しています。

花王が販売する「ハイター」やミツエイの「ブリーチ」などに含まれています。
次亜塩素酸ナトリウムはアルカリ性で、広く家庭に普及していますので、
これを用いると良いと言われます。

厚生労働省と経済産業省は、新型コロナウイルスの感染防止にあたり、食器や
手すり、ドアノブなどの消毒には、アルコールよりも、熱水や「塩素系漂白剤
(次亜塩素酸ナトリウム)」が有効だと呼びかけています。

くれぐれも、酸性の「次亜塩素酸水」は、使用しないようご注意下さい。



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中国標準2035と武漢コロナウィルスショック戦略 [感染病]

中国製造2025は、2015年から10年で、世界の先進工業国としての地位を
高める政策を進め、そのために、高度工業国の日本や、米国の大学や企業、
研究機関で、それらの人材育成を図り、育成した数千人の優秀な技術者を
帰国させ、自国の工業化を急速に高めて、現在では、中国が世界の資材及び
製品の製造国となり、世界の工業サプライチェーンに君臨する存在となった
のです。

即ち、中国は日本、欧米の高度な技術力を学び、または盗んで、自国を高度
工業国に急速に仕立て上げるとともに、軍事力の強化に成功し、今やその力は、
米国及び自由主義陣営の安全保障に於ける米国の覇権を脅かす存在となり、
米国はこの脅威を見過ごすことができないところと成っています。

昨今の、ファウエーの5G問題や、貿易戦争、そして今回のコロナ汚染などの
憤りは、米国が中国の謀略に気付きその対抗措置を開始したものです。

そこで中国は、中国製造2025を使わず、その方向と表現を、「中国標準2035」
に変えて、中国の技術規格を「国際標準化」とし、その覇権獲得に舵を切りました。

この中国2035は、の柱の一つは、健康シルクロード計画で、WHOと連携して、
世界に、中国発の世界医療に貢献する名目で、世界の福祉産業に浸透する戦略です。

この準備に、今回の武漢コロナウィルスがあります。

中国は、一早く国際的ウィルス名称付けの、発症地名のルールを無視して、
独自で「武漢コロナウィルス」を「COVID-19」に変名し、コロナショックを
利用して、世界から、22憶枚のマスク、体温計、除菌シートなど、これから
世界に蔓延するコロナ必需品を、前年度比の2,7倍に上る大量の医療物質を買い
占めて、更に、この間の世界への医療物質の輸出量を意図的減らして、備蓄
していました。

日本政府もこの策略にまんまとはまり、東京都をはじめ全国の県から、防護服
12万着や、マスク100万枚を超える量を集めて、援助支援を行いました。

中国は、集めたコロナ対策医療品を、世界に蔓延した国々支援として供給し、
対象諸国の感謝を集めて、親中国化を高め、巧みにコロナショックを利用した、
健康シルクロード作戦の第一歩を歩み始めているのです。



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コロナパンデミック三蜜に半自粛対策を [感染病]

京都大学レジリエンス実践ユニットからの提言。

国内は毎日コロナパンデミックパニックから、都市部のロックダウンが実施され、
痛切な生活危機と、経済崩壊を加速して、諸生命を奪う事態となっていますが、
この社会崩壊の危機の回避に、京都大学レジリエンス実践ユニットからの提言。
は、生命と経済の危機を最小限にとどめ、この復元に止めることを狙いとしていのす。
(レジリエンスとは、「外からの力が加わっても、また元の姿に戻れる力」の意味)

提言の主旨は。
コロナパンデミック対策は、防災と減災を併用することで、経済損失の最小化を
行う。

その具体的中身は、現在行政から要請の、手洗い、うがい、マスク、及び、三蜜の
社会距離を原則のうえで、
三蜜の社会距離については、必要行動のみに制限し、その制限の分野での経済保証を
行い、その他の全ての経済活動を再開すべきと提言しています。

基本方針は、パンデミック弱者の「自粛」継続を行う。
1.高齢者。とは、死亡率が高くなる40才以上。
 高齢者施設の防疫抜本強化。
 家及び施設内での接触制限。
 簡易または定期検査での「抗原検査」の実施。
2.基礎疾患者。とは、疾病の免疫力弱者を指します。
3.妊婦の保護。とは、妊娠している免疫弱者を指します。

日常生活での自粛は、次の行動を指します。
1.飲み会、カラオケ、性風俗。を避けること。
2.鼻の穴、口、目に触れないことの徹底。
3.換気の徹底。

これらを自覚厳守して、一日も早く、このコロナ地獄を解消しましょう。



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抗新型コロナウィルスワクチン「レムデシビル」初承認 [感染病]

レムデシビルは、医薬大手のギリアド・サイエンシズ社開発の、エボラ出血熱と
マーブルグウイルス感染症(出血熱)の治療薬ですが、その転用治験を経て、米食品
医薬局(FDA)が、抗新型コロナウィルス治療薬として、5月1日に重症入院患者を
対象に使用を許可しました。

日本では4日、この申請を受けて厚労省が7日、薬事・食品衛生審議会の了承を受け、
「特例承認」を適用して異例の速さで承認し、国内初の新型コロナ治療薬となりました。

レムデシビルの大規模な治験を行った、米国立衛生研究所(NIH)の公表治験結果に
よりますと、偽薬(プラセボ)を投与した患者は回復に15日程度かかったが、レムデシビル
を投与の患者は11日で済み、死亡率については、明確な改善までは認められなかった
と報じています。

厚労省は別に、今日本で話題の富士フイルム富山化学が開発した軽症者向けの治療薬
「アビガン」も中国での治験効果が認められましたが、日本では、治験後速やかに
5月中の承認をめざすとしています。

現在その他に数種の抗新型コロナウィルスワクチンの開発と治験が行われていて、
秋頃までには、更にこれらの追加が期待されています。

政府はこれら新型コロナの治療手段を増やすとともに、抗体検査も併用して、早急に
感染拡大を抑えて、経済活動の再開に繋げたい模様だ。



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ズバ抜けて遅い日本の危機管理能力とその対応力 [感染病]

国民の平和ボケと憲法ポケは、政府の責任ですが、今回の武漢ウィルス国難の
危機管理能力で、日本の安全管理の鈍感さが顕著に証明されました。

特に中国属国の親日国の台湾ですが、武漢ウィルス発生と当初から、中国忖度
なく、国境封鎖の水際対策から今日までで、生活はほぼ元通りとなり、死者は
6名、新規感染者はこの15日間でゼロであり、この管理能力の差は驚くほどの
違いがあります。

もしもこれが火器による実弾であれば、日本国民は壊滅的な被害を被る結果と
なり、日本の敗北となり、日本は敗戦処理政府となり、日本国民の運命は、
がらりと変わっていたことでしょう。これほどの大きな違いです。

安倍政権のこの遅延の言い訳を、巧妙な口先で無知な国民を洗脳していますが、
主因は、徹底した反日教育を進め、コロナ危機にある間も、日本の尖閣諸島や
南沙諸島の領海侵犯を既に400回を超している中で、中国の習近平国家主席を、
日本の国賓として招待したことで、国民の生命より経済を重視した、この親中的
忖度からであり、国際的にも何ともお粗末で恥ずかしい政権の反日的初動です。

戦後、戦争敗北から日本は米国から如何なる戦力を持たない国に憲法を変えられ、
代わりに米国の核の傘で護られ、それを憲法があるためと平和ボケした日本は、
自己防衛能力も消滅して、この様な一刻を争う自国の国難の危機に、瞬時の判断と
行動が出来ない日本の政府を作り上げ、国民の生命と財産を任せているのです。

故に、今回のコロナ危機管理も、政府の不手際が重なった人災ともいえるものです。

コロナ危機や、その他の自然災害も、平常時の諸体制の備えが必須であり、
危機が生じてから、国会で右往左往の議論をしている愚態は、明らかに国の
危機管理能力の無能振りの証左であり、この遅延パンデミックで、多くの国民の
生命と財産が失われているのです。

この国難救済の第一に、消費税廃止と全国民に対する緊急かつ十分で差別のない
現金給付の財政出動が必須です。



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人工疫病パンデミック債 金融派生商品(デリバティブ) [感染病]

WHOは、20/03/11にパンデミック宣言を出しましたが、中国発表の20/1/29時点で
中国武漢ウィルス感染者は、5974人、死者133人でしたので、この宣言は、既に1ヶ月
以上を経過していました。

この宣言には、中国マネーと米国財団の圧力の綱引きがあり、前日の中国習近平氏の
コロナ抑え込み成功発言をうけて行われたのです。その後の03/13に、WHOテドロス
事務局長は、「ヨーロッパがパンデミックの震源地」と宣言したのです。

即ちエチオピア出身のテドロス氏は、エチオピアが中国からこの12年間で、約1兆
3873億円の融資を受けており、WHOの事務局長のポストも中国の強い支持を受けての
もので、中国への忖度で、アメリカマネーより中国マネーを選択したのです。

パンデミック債は17/06/28世界銀行が発行の、アメリカウォール街の金融派生商品で、
基本は、疫病パンデミックが発生したらその必要な対策をするための基金を集める
目的で、保険とするものですが、これに2種あり、その1つは、銀行間取引利回り+6.5%
のものと、他は、2020/6/18までの期限までに、疫病パンデミックが発生しなければ、
銀行間取引利回り+11.1%が得られるものです。

元本と高利回りが得られる保険を掛けるアメリカグローバル企業は、WHOの民間大手
企業3社で4.7億ドル、(米国は4.01億ドル)の大口の資金提供者でもあり、当然に、この
2020/6/18の期限まで、疫病パンデミックが遅れてくれることを望んだのです。

この様に、WHOは今やスポンサーに左右される機関となり、中立の国際機関ではないの
です。

このために、1人の単なるお金の忖度から、世界に疫病パンデミックが発生し、世界全域
を危機にさらすことになったのです。

日本政府も、オリンピック開催と中国習近平招へいの忖度で、諸国より約2ヶ月間の遅れで
コロナ感染と対策遅れを許してしまいました。




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耐えての死より叫んで生きよう [感染病]

耐えての死より叫んで生きよう
安倍政権の亡国政治に国民はよく耐えて、心身生活ともにむしばまれ続けているが、
その上に今回のコロナの毒ガスをかぶり、殆どの国民が命の危機を感じている。

しかし、この危険の中で、感染に怯えながら、生活のために働かざるを得ない人々、
店を開けざるを得ない状況に追いやられられている人々、症状が出ても検査して
もらえ人々、肺炎になっても治療を受けられずに重症化する人々、など、多数国民
が生命の危機を耐えきれずに、政府に対して怒りの声を上げざるを得ない事態と
なった。

現金給付についても、多数の国民が目前の生活に困窮する事態の中で、旅行券や
「お肉券」「お魚券」を検討するというボケ具合。

怒りの声が多く上がった結果で、今度は、限られた対象に、1世帯現金30万円給付
という愚策をだし、なおも怒りの声に、今度は、単に1人10万円を支給して、この
怒りを鎮める考えだ。

国民は、三蜜の緊急事態宣言に、この10万円や返済が必要な諸融資策の小手先の
対策で、これから続く生命と生活の危機に、耐えられるはずがない。

国民の命と財産を守る政府の使命と責任が、過去30年国民から緊縮財政を旗印に、
国民から搾り取った税の財源が十分にあるのに、この国難においてもなお、財政難
で国民を欺き、財源を出し渋る政府に、国民は切れたのだ。

最近芸能界の有名人の一部に、「政府批判を止めて国民一丸となって、このコロナ
戦争に打ち勝つべき」と、聞こえの良い言葉を発しているが、今まで長年、政治を
信じ、冷静過ぎるほど耐えてきている国民が、生命の危機に声を上げたのに、この
輩(やから)のズレはどこからくるのか。

死を直前にしたその輩(自分) が、一般人に、俺の集中治療室を何処にするか冷静に
考えろ、と言うボケようだ。

コロナ弾戦争すら守れないボケ政府では、火薬弾戦争が守れるはずがない。
国の防衛の砲火最前線に、砲弾の備蓄が十分あることを隠し、今、緊縮財政下であり、
弾丸数の配給を検討中と伝令を出す、「今だけ、金だけ、自分だけ」の総司令部なのだ。



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パンデミック債がコロナ国防戦争に発展か? [感染病]

ウォール街の金融商品で、世界銀行のパンデミック債がありますが、この商品の
本来の目的は、パンデミック感染が発生した場合、その事態に、素早く対応策する
ための資金を集めるものです。

この債券は2種でその内容は、パンデミックが発生した場合は、元本の一部または
全てを失うと言う、膨大なグローバル資金が動く、反社会的保険の金融商品です。

1.銀行間取引金利+6.5%の利回り。リスクが低い商品。
2.銀行間取引金利+11.1%の利回り。リスクが高い商品。

そして、この投資の締め切りは、2020年6月18日でした。

さて、WHOがパンデミックの暴露情報は、2019年12月1日で、武漢の高名な医師の警告
でしたが、中国の隠ぺいと工作で約2ヶ月半後遅れの3月11日に、WHOが宣言したのです。

尚、時を前後したこの前日に、習近平氏が武漢を訪れても、武漢感染の終息宣言がありました。

この件の後の、3月13日の時期で、WHOのデドロス事務局長は、「パンデミック宣言」
世界に発信し、加えて、中国を「よくやっている。中国が新型コロナウイルスの感染を
防ぐのに大いに貢献した」。今やヨーロッパが感染震源地で、中国が世界の震源地でない
と中国を擁護した発言がありました。

さて、2017年12月31日のWHOの財務報告で、WHOの民間のスポンサーの大手は、
次の3財団で、WHO最大の資金提供社は、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団。
GAVIワクチンアライアンス。AIDS・結核及びマラリア撲滅グローバル基金
(GFATM)です。

これらのWHOに提供の民間スポンサー企業の資金は、4.74億ドル~であり、国別の
WHO資金提供で最大の提供者は、アメリカの4億ドルです。ので、民間が勝っています。

さて、この背景でデドロス事務局長は、米財団が投資するパンデミック債の絡みで、
「中国マネー」を取るか「米財団」を取るか、どちらをとるかに至り、

3月12日の中国新聞は、その評論発表で、デドロス事務局長が、欧米からパンデミック宣言
の遅滞を厳しく批判されていることに反論して、評論は、デドロス氏を守ろうと擁護記事を
出しています。

これらから分かるように、WHO「世界保健機構」の本来は、世界の中立機関ですが、
今や、人類の生命、健康などと関心のない機関となり、スポンサーの資金高で運営される
組織となっているのです。

トランプ大統領は名指しで、WHOは中国中心主義となっている。われわれはこうした点を
精査する。そして、中国の従僕と化したデドロス事務局長を直接非難し、米拠出金の提供
停止に踏み切ったのです。

日本政府もこの絡みから始まる国内対応が遅れ、更に日本はこの被災者側であるにも
拘わらず、WHOからコロナ発散基地とされ、国際的非難を受け、逆に、WHOの口封じ
に資金を提供しましたが、その多大な額(税金が) が、目的と時を誤り、国際的にも
評価されずに浪費となり、恥のい上塗りと、空振りに終わる愚態を晒してしまいました。

加えて日本政府は、中国武漢に、多大なマスクや防護服を送るなど、日本国民の命を
軽視する極めて支離滅裂な親中行動をとり、今なおその流から、日本国民は、感染、
マスク、介護・防御服、病棟確保、の不足など、医療と生活の窮地に追い込まれています。

即ち、米国ウォール街の金儲け主義のパンデミック債が発端で、パンデミック宣言の
遅滞を起こし、この間に、中国のコロナ弾丸が、世界の都市を攻撃し、諸国の人々を
殺傷する、中国側対欧米側のコロナ戦争攻防の国防緊急事態となったのです。




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安倍首相漸く緊急事態宣言の発令 [感染病]

東京都の5日の新型コロナウイルスの感染者は143人、累計で1033人となり、内、感染経
不明者は92人となって、都の感染者数は拡大継続の状況です。

安倍首相はこれらの経緯から、全国的な感染に歯止めが掛からず、現医療体制が崩壊する
恐れがあると判断して、7日に、緊急事態宣言発令の意向を表明し、その対象を、東京、
神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の7都府県として、都道府県知事に、凡そ1カ月
程度の期間の緊急対策を実施するよう要請を行うことになりました。

首相の発令要件は、(1)国民の生命や健康に著しく重大な被害を与える恐れがあること。
(2)全国的かつ急速なまん延により、国民生活や国民経済に甚大な影響を及ぼす恐れがある
ことの2つを満たす必要があるとしています。( 2つを満たす要件内容の要点不明 )

そして、その具体的な措置は都道府県知事が決めますが、法的に、海外で実施されている
ような「ロックダウン(都市封鎖)は行えないので、鉄道や道路などを強制的に止めたり、
強制的に外出禁止をしたりはできない。のです。( 法的準備不足 )

また、安倍晋三首相は6日夕に、新型コロナウイルス感染症対策本部を開き、新型コロナ
ウイルス感染拡大を受けた緊急経済対策では、国内総生産(GDP)の2割に当たる108兆円
を当てることとし、このうち納税や社会保険料の支払い猶予に26兆円規模をあて、中小や
小規模事業者に対する給付金を6兆円超とすることで、「事業の継続を後押しと、雇用を
守りぬく」具体的な準備に入ると語りました。

日本のこの事態は既にパンデミックに入っ要る状態で、他諸国から見て可なり遅れた宣言
となりましたが、それ以前の緊急対策に、感染者の病床数の確保、人工呼吸器や心肺装置
、そのスタッフの確保、罹患者の病床数確保、医療用品の確保、軽度感染者の自宅待機など
の関係法律の緊急決議など、パンデミックに対する総合的対応の準備事項やその実施体制、
の整備が急務です。

政府と国会議員は、この緊急事態に対するこれら諸事項を不眠不休で固め、その諸対策と
予算の手続きなどなどを、全国の知事に通達することが急務でしょう。

そして、国民がこれらの施策を理解し、緊急事態の鎮静に、冷静に対応して、既に発生の
パンデミック封じ込めに、全国民の一人一人が、この国難危機の最小化に対処すべきです。 



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