新型コロナウイルス感染は既に予測され計画ていた！！

去る2019年10月にアメリカ・ジョンホプキンス大学で開催されたイベントは、一見、何の変哲もない有識者たちの会議に見えますが、実はこの会議で「新型コロナウイルス」感染拡大についてのシミュレーションが行なわれたと言われています。

しかし、新型コロナウイルス感染拡大が確認されたのは2019年10月の会議とは大分時期がズレて、2020年の1月頃です。

2019年に行われたコロナの会議で話されたとされたシミュレーションにの内容とは、

「ウイルスは旅客機の乗客たちによって拡散。」

「各地で航空便はキャンセルされ、旅行の予約は 45％減少した。」

「そして、ソーシャルメディアではさまざまな噂や偽情報が出回り始めた。」

「世界の国内総生産は 11％急落した。」

「蔓延初期には押さえ込みに成功する国もあるだろうが、その後も感染者は増え続け、最終的には
蔓延を抑え込むことができる国家はなくなる」

と言うもので、まるで、その後の中国・武漢から世界中に感染拡大をしたコロナパンデミックを
見越したかのような文言が大量に出ています。出典：NAUTILUS）

世界のコロナ感染発生後の今日に至るニュースは、世界の人々の周知の事実ですが、このニュースの他にも、このブログで紹介しました、国際資本家会議やビルゲイツのウイルスパンデミックの予言や生物兵器説などがあり、そして、その決め手は、2020年1月には、既に、新型コロナウイルスの遺伝子組み換えワクチンが米国の複数の製薬会社で、出来上がっていたことです。

其の後の新型コロナ感染拡大は、この会議で予測された経緯をたどり、ワクチンの利権を持つ米国製薬会社の膨大な利益拡大、そして、その米国ワクチンの主要販売先は、日本政府でした。

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変異コロナウィルス適用類型見直検討へ(2)

厚労省による変異コロナウィルスの80歳以上の致死率はデルタ株流行時の21年7～10月は7.92％でしたが、第７波の22年7～8月では、1.69％に低下し、例年のインフルエンザの1.73％より低い結果となり、政府は12月9日、政府と専門家らが集まる「新型コロナ分科会」で尾身会長が、従来の見解から、感染症法上の位置付けに関して、現在の厳しい措置の「２類相当」から、コロナ株感染の分類「5類」への変更し、インフルエンザ並みに引き下げる方針に変更し、検討を開始しました。

現在の感染症法上の「2類相当」の分類は、新型コロナの適用を、緊急事態宣言下での行動制限を実施することが可能で、「新型インフルエンザ等対策特別措置法（新型インフルエンザ等対策特別措置法）」の対象疾患であるとともに、重症化リスクや感染力が高い結核やSARS（重症急性呼吸器症候群）に近い感染症を指し、その場合の診察や入院は一部の指定医療機関に限定されます。

これは、尾身会長は1ヶ月前の11月11日には、「2類・5類見直しの議論をする時期がいずれ来ると思うが、今ではない」と、分類見直しの議論は時期尚早との見解でしたが「夏の『第7波』の感染や重症者数が思っていたより多くなかったことで、見直し議論が一気に進んでいる」と、この変更の背景を述べています。

この分類を「5類相当」に引き下げることは、季節性インフルエンザ「新型インフルエンザ等対策特別措置法」と同じで、いわば“普通の病気扱いとなり、現在の感染者に原則7日間、濃厚接触者に原則5日間求めている待機も不要になり、診察を受けられる場所は特別な感染防止策を講じる発熱外来に限らず、一般の診療所や病院でも可能となり、且、満員電車などの特に感染リスクが高い場所や、屋外については近距離での会話、屋内着用は症状のある人を除き原則不要とする方針で、岸田文雄首相は週内に関係閣僚と協議し、感染状況を見極めて分類変更の時期を判断するとしています。

厚生労働省は、この分類変更に向けて自治体や医療機関などに受け入れ体制の早期移行を求めると共に、分類変更後の治療や入院にかかる医療費などの公費負担や発熱患者を受け入れた医療機関に対する診療報酬の加算は段階的に縮小する見通しであり、更に感染者数の把握方法も簡素化し、感染が拡大した場合でも、緊急事態宣言の発令はできなくなります。

尚この変更に関して、厚労省専門家組織の脇田隆字座長は、感染の主流が「オミクロン株に置き換わり、感染力は頭打ちになったというのが専門家の一致した考えだ」とした上で、今後の変異株の変異について、BQ・1などの、感染力が既存株を上回らないことや、免疫を回避する方向に進化することなど、「オミクロン株の系統が、従来の変異株と比べて感染力や病原性が変る全く新しい系統が出てくることも否定できない」と、今後も警戒すべきと見解を述べ警告しています。　

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コロナ３年変異株次々変異によるワクチン効果と致死率の低下で適用類型見直しへ(1)

コロナウイルスは、インフルエンザの代表株ですが、今回中国からの変異株は、その元々は、一部専門家の間では、感染化学兵器と懸念された人工型コロナ異変株ですが、これがデルタから流行し、アルファ、オミクロン、BA.2、BA.2.75、BA.4、BA・5、BQ・1、XE、株と、それらの免疫化を避けて進化している知能犯です。

この変異株の変遷で感染症状も変化しており、臨床実験では、デルタ株では現れた呼吸器の症状が見られず、肺の組織を調べても炎症はなく、推移のBA株で感染した場合の病原性は、比較的、低い現状です。

また、デルタ株とオミクロン株系のBA株以降での死亡率は、オミクロン系が圧倒的に低く、感染率は、反対に、圧倒的に高くなっていて、死亡率は高齢者に、感染率は若年層に、その傾向が広がっています。、

国内で新型コロナウイルスの感染者が確認されてから１５日で３年。この間、諸国でアルファ株やデルタ株などの変異株が次々と現れ、流行の波が続いてきましたが、他方、直近のオミクロン株は致死率が季節性インフルエンザより低いために、国は感染症法上の類型見直しの無検討を開始しました。

日本では2020年1月15日、厚生労働省は初の感染者の確認を翌日発表し、続いて、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」で集団感染が起き、中国由来の武漢株や欧州株による流行の波は、翌年春までに計3波の発生が見られました。

日本ではワクチン接種が遅れ、21年2月に始まりましたが、その後、英国由来のアルファ株が広がり第４波となり、１年遅れで開幕の東京五輪は、重症化リスクが高いとされるインド由来のデルタ株による第5波の真っただ中で行われました。

その後、ワクチン接種による免疫獲得などの効果で一旦は収束しましたが、その12月には南アフリカ由来のオミクロン株が拡大し始め、同株は軽症傾向でしたが、感染力は強く、急速な感染拡大で第6波となり、22年2月5日には、１日の感染者数が初めて10万人を超えます。

更に、第6波の進行中にオミクロン株は、その主流が、BA・1からBA・2へと代わり、22年夏の第７波では、免疫をより回避するBA・5が主流になり、同年8月19日には。新規感染者数が26万人を超える過去最多を記録しました。

現在は、従来からのBA・2系統のBA・2・75とBA・5、このBA・5系統から派生のBQ・1の三系統が流行していると推定されます。

この感染者数増に伴い、持病のある高齢患者も増えて１日当たりの死者数が今月11日に初めて500人を超える高い数値となっています。

この様に、変異コロナ株は、次々と形を変えて猛威を振う現状ですが、従来のワクチンを多数接種の効果でコロナ感染の撲滅を図るとした政府の方針が、免疫効果の低下傾向と、国民の長期化する外出禁止の反感から、ワクチン接種が疑問視される事態となり、政府は、変異コロナウイルスの感染症法上の位置づけの再検討を迫られる情勢となりました。

続く。「変異コロナウィルス適用類型見直検討へ」

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日本のコロナ死亡数6倍の異常 ？!!

命を救うはずのワクチンだが、接種を繰り返すとなぜか死者が増えているのか？。
死亡原因はコロナか、がんや心疾患か、それとも別に要因があるのか。
いま日本で何が起きているのか。

この疑問をデータとデータを重ね合わせて評価すると、ある不都合な真実が見えてきました。

加藤厚生労働大臣はこの激増する死者数について。超過死亡とワクチン接種との因果関係を、コロナによる死かワクチンによる死かを論じるのは見極めは難しいと述べています。

厚生労働省が発表した人口動態統計速報によると、2022年は1〜8月だけで2021年の同期間よりも死者数が7万1000人ほど増加した。そもそも2021年は死者数が前年比の約6万7000人増となり戦後最大の増加で、これらから2022年は僅か8か月で前年の増加分を追い越したのです。

この期間は、日本のコロナ感染の第6波の時期と合致します。尚日本は、コロナ感染があっても持病を持って死亡した者の死亡原因は、コロナ感染による死亡としていないので、コロナによる死亡者数を正確に捉えることは出来ていないのです。只、これを含めると更に異常な死亡数となることは明白です。

この様に、死亡増加のペースもすさまじく、2022年2月は前年より約1万9000人増、8月は約1万8000人増で、2011年の東日本大震災による死者の約1万6000人と比べると、大震災に匹敵する“災害”が2度も発生した計算になります。このことから国民死亡数を見ると、如何に猛烈なスピードで命を落としているか、その異常さで知ることが出来ます。

日本の超過死亡の多さについては、3月10日に、アメリカ・ワシントン大学の研究チームが、イギリス『ランセット』に74カ国と地域を対象に、2020年1月から2021年12月までの超過死亡を推定した論文を発表したことだ。この研究で、日本の超過死亡数は11万1000人と推定され、確認されたコロナによる死者1万8400人の6.0倍で、この数字は、経済協力開発機構（OECD）加盟38カ国中で最大であるとコメントしています。

この結果に、イスラエルのヘブライ大学のアリエル・カーリンスキ氏は「（日本で）報告されたコロナ死亡の6倍以上にあたる10万人を超す超過死亡は馬鹿げている。研究チームが、どうやってこの数字を導いたのか理解できない」というコメントを紹介したほど日本の超過死亡の多さは、世界の専門家の常識を超えているのです。

つまり、日本のこの異常は、2021年末の段階ですでに問題であったと言うことです。

これで分かるように、「超過死亡」に対する厚生労働省の資料と分析の甘さと、報道も、厚労省や周囲の専門家が、国民の命より、コロナ感染者数に関心があるのか、3月の『ランセット』や『ネイチャー』の論文・記事も報道せず、彼らの主張をそのまま報じる無知ぶりは、国民自身が、生命と認識に深刻な問題を負うこととなっているのです。

タグ：ネイチャー 超過死亡数 コロナワクチン コロナ死亡 コロナ感染 コロナウイルス

新型コロナウィルスワクチン接種の闇(4)死亡率

現在、日本のコロナ禍ワクチン問題については、一切疑問を呈すことはできないような封鎖的社会の風潮になっています。

2021年に例年に比し大きな超過死亡生じていますが、その原因にワクチンも考えられるわけですが、そのことについて政府も報道も一切触れず、議論すらできない状態です。

大阪府の吉村知事は2021年8月16日の時点で「ワクチンを2回接種した人で重症化した人、死亡した人は1人もいない」「だからワクチンは大きな効果がある」と発言しました。

この発言によって、多くの国民はワクチンは効果があり、「ワクチンは重症化を防ぐ」と言う言葉は、吉村知事の発言の影響がそのまま信じられた結果と思われます。

しかし、冷静な判断は、8月は、一般の人へのワクチンの接種が始まったばかりであり、ワクチン接種済みの人がどの位新型コロナに感染し、どの位亡くなられたかの、具体的なデータの追跡や分析データはなく、この時点のでワクチンの効果を判断できるわけがないのです。

都議会ではこれに関し、与党議員尾島紘平氏が不定期にツイッターに掲載した発表した2回接種済の人のコロナ死亡データの、未接種の人のコロナ死者との比較をして

東京のコロナ死亡者増に占める2回接種済みの増加割合は、
2021年8月　　　3％
2021年9月　　 16％
2021年10月　　 51％
で、このデータの中身は、8月の時点での死亡者は未接種の方が圧倒的に多いですが、9月以降は2回接種済みの人が激増し、10月には、なんと未接種の人よりも2回接種済みの人の方が死亡者は遥かに多くなっているのです。

10月と言うと、東京のワクチン2回接種率が漸く60％を超えた時期で、2回接種しているのに、コロナ死亡者中2回接種の人の割合が50％以上になっているということは、ワクチンの効果は殆ど無いと言える結果です。

2回接種済みの人の感染死亡割合が11月以降も増加が続いていれば、2回接種済みの人の割合は更に高くなったと判断できるわけです。

また新型コロナ発生から、何故か僅か数か月で急造られた?ワクチンは、その効果や安全性の、綿密な追跡調査で、逐一チェックされなければならない筈ですが、政府や専門家はそれらの作業は殆ど行わずに、ワクチン製薬会社の発表データのみで、国民をワクチン投与の実験台として進められ、当該製薬会社の発表に少しでも疑問を投げかけると、非協力で反社会的行為として社会から排除されてしまうのです。

この背景からも、一般常識から考えても、現在の新型コロナ対策が如何にいい加減で危険なものか、お分かりになかと思います。゛、

東大中田康祐准教授は、平均感染者数1000万人の重症化率を、専門家会議での死亡率約半数の多めの推定値所見と、国立感染研究所の肺炎率データで、オミクロン株がデルタ株の1/6を考慮に入れた推定値計算は、季節性インフルエンザで、0.1%、新型コロナ従来型で、0.47%、デルタ株で、0.33%、オミクけロン株で、0.06%の増加となりますが、実際はこの1/3程度が妥当と考えられています。即ち、例年の季節性インフルエンザ(5類)よりもその危険度は低いのです。

それが岸田内閣は何故未だに1類、2類のレベルの保健所届け出や専門医医療、隔離医療に拘るのか。

これらの必要性の無い5類レベルのコロナ対策を止めることで、通常のインフルエンザ並みの社会となり、医療崩壊や感染叩き、社会的疎外は生じないのです。

何故か日本の社会は今、人為的にコロナに対する過剰自粛に陥っていて、日本は世界の中で唯一最悪の経済崩壊に向かっている国となりました。

タグ：ブースト接種 ワクチン接種の効果 ワクチン接種重症化 ワクチン接種

新型コロナウイルスワクチンの闇(3)後遺症

呼吸器内科・心療内科の専門家であり、『コロナワクチン後遺症』の治療を日本で最初に始めた医師でありスペシャリストである福田内科クリニック副院長福田克彦が、『ワクチン後遺症』に悩む400名以上の方を診療してきた“コロナワクチン後遺症の実態”について、日本国民に知らせるべきだと考え、急遽、次の国民に送る緊急メッセージ『10提言』を公表しました。

福田医師は、現在、厚労省が推進している『コロナワクチン』は有効性と安全性が不透明であり、その副反応や後遺症の結果が自己責任とされる為、極めて慎重な対応が必要であり、具体的には、最新医学情報や私自身の経験から次の提言をしています。…

① コロナワクチンによる症状は表面的な治療では完治できない
② 患者本人も身体の異変の原因が後遺症であると気づいていない
③ 専門医ですらワクチンがもたらす病気の実態を理解していないこと
④ ワクチンよりも有効な治療法があること
⑤ ワクチンが普及した2021年、日本では前年よりも70,000人多く亡くなったこと
⑥ 『オミクロン対応型ワクチン』推進の裏にはコロナ対策とは違う理由がある
⑦ 厚労省はワクチンの副反応や後遺症を認めても、遺族への救済をする可能性は極めて低い、助けてはくれない
⑧ 医師にとってワクチンやPCRは非常に便利な金稼ぎの手段であること
⑨ 厚労省が発表するワクチンの感染予防効果にはカラクリがある
⑩ワクチンの接種は個人の意見を尊重するが、誤った情報に騙されてはいけない

厚労省は、「ワクチンを接種した場合、感染予防効果は90%ある」というデータを出していたのですが、これを不審に思った名古屋大学の小島教授が統計を取り直したところ、なんと、ワクチンを接種した方がコロナに感染しやすいということが発覚したのです。

また、厚労省は何故、生後間もない子供にまでワクチンを進めるのか？『こどもコロナプラットフォーム』という子供をワクチンリスクから守る会にも参加している福田先生は、厚労省の幼児のリスクを公表しないなどに疑念を持ち、この裏の思惑に留意する必要性を提唱しています。

タグ：ワクチンの予防効果 厚生省の統計疑念 幼児のワクチン ワクチン接種後遺症 コロナウィルス

新型コロナウイルスワクチンの闇(2)闇の政府

世界最大のビル&メリンダゲイツ財団は、発展途上国の新生児全てにワクチンを打つ国際的プログラムを主導し、その為の資金援助に数十億円の支援を行っています。

日本との関係は、グローバルヘルス技術振興基金（GHIT）の立ち上げ、GHITは日本の製薬会社にワクチン生産や、感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）など、貧困層にある人々の手に届きにくいソリューションを開発を支援する資金供給の仕組みです。

ビル&メリンダゲイツ財団は、この他多くの慈善事業を展開していますが、他方においてグローバル市場を求め、ビックビジネスを展開する他面に、政治革命、戦争、経済恐慌、疫病、食糧危機、人口管理、などを様々なビジネスを操る、「闇の政府」と呼ばれるデーブステートの中心メンバーでもあり、新型コロナやそのワクチン事業は、正に膨大な利益となるビジネスです。

「Deep State」の起源は、「国家の内部に潜んでいる国家に従わない官僚で、時の大統領や首相に反旗を翻す官僚軍団」ですが、これが国際資本家の手足となって活動し、「闇の政府」となっているのです。

世界のワクチン保健を管理するWHOは、中国の圧力で、国際機銃を無視して「武漢ウイル」を「COVID-19」に変更し、加えて、ワクチンの選定と普及を、スポンサー国際資本家の意図で行っています。

それは、現在のWHOの事務局長のテドロス氏は、医療や保険に無関係で、元エチオピアの反政府共産ゲリラ毛沢東主義の幹部であり、この推挙を、WHOスポンサーである、中国共産党、オバマ政権、ロックフェラー財団、ゲイツ財団から受けて就任しているからです。

オバマ元大統領は、中国のトラップ外交で多額の献金を受け、中国と蜜月となり、米国のウイルス研究や設備指導を中国に行い、武漢のウイルス研究やその設立に深く関わっています。

この故に、新型コロナウイルスの前記抗ウイルス薬のヒドロキシクロロキンやインドの非難を浴びているイベルメクチンの否定など、その効果を否定されて早期に姿を消したのです。


これらの背景を知ることで、デーブステートの「闇の政府」のビックグローバルビジネスに、日本を始め世界が操られていることが分かると思います。

日本のウイルス変異による「ブースター接種」やアフリカや中南米の発展途上国の子供たちに、危険とされるワクチン接種を何故積極的に推進するのでしょうか。
アデルナワクチンの副社長が警告した妊娠の危険性が、何故報道されないのでしょうか。
これらは、ゲイツ氏が15年ほど前に予告した、人口増加と食糧危機と、無関係と言えますか。

グローバルビジネスは、コロナ禍で人命の云々が叫ばれるなかで、それとは関係の無い経済市場で躍動しているのです。

日本国民は、これら側面から政府と政治を注視し、愚民促進をされないことが大切です。

タグ：闇の政府 ビル&メリンダゲイツ財団 抗ウイルス薬イベルメクチン オバマ元大統領 デーブステート テドロス氏WHO事務局長 武漢ウイル 「COVID-19」 ブースター接種 中国共産党

ブースター接種の国民に知らされない功罪

コロナ禍での日本政府のワクチン対策は、必死に行われていますが、この2年間一進一退の状況で一向に撲滅できずに、政府も国民もコロナの疲弊風土社会となっています。

このコロナ禍での国民ワクチン接種は、5回目を迎えていますが、この接種形態をブースター接種と呼びます。

ブースター接種の目的は「ワクチンの効果を高め、その効果を持続させるための追加接種」のことで、効果持続の「増幅器」のことで、「本来ある免疫機能をさらに向上させる」といった意味合いがあります。

新型コロナワクチンの場合は、ファイザー社製・モデルナ社製ともに「2回接種」が基本ですが、その効果に減衰がある為、「3回目接種」が必要となっています。

「3回目接種」の新型コロナワクチン追加接種が必要になった理由は以下の通りです。
①ワクチンの感染予防効果が3ヶ月程度で、その効果が急速に減少する。
コロナに対するワクチン接種の長期効果については十分に検証されてままで接種を開始したこと。(米国でファイザー社のワクチン接種が行われた約340万人の研究では、接種後1か月～5か月にかけて感染予防効果は全年齢で88％（86-89%)から47％（43-51％）に低下しています。
年齢別にみても次の様に、効果半減の低下が見られます。

16-44歳：89％[→]39％
45-64歳：87％[→]50％。
65歳以上：80％[→]43％

他に、これらのワクチン接種分析で明確になったことは、重症患者の95%.入院患者の85～90%の人が、ワクチン接種2回済みであったことです。

更にニュースでは、ワクチン接種率100%と言われるイスラエルの1月17日発表の研究結果は、ワクチン4回接種の人たちにも予想より多くのオミクロン株感染が発生し、その予防抑制効果は限定的と判断され、以後の接種を中断しています。

欧州医薬品庁(EMA)の発表では、ブースタ接種は、免疫システムに過剰な負担をかけ免疫機能を停止する危険性があると警告しています。

しかしその背景下での日本では、東京医師会会長尾﨑治夫氏は、3回目のワクチン接種が開始されたばかりの段階で、3回目のワクチン接種を終えると、其の抑制効果は、70%、入院しない重症化予防効果は90%に向上すると、全くこれらワクチンのリスクは隠され、偽りの目先のメリットのみが公表されました。

確かに、ワクチン接種3回のブースター接種効果は、データー上得られていますが、4回以上のデーターは未知であり、世界がワクチン効果に困惑する中、日本のこの発言は、実証データを無視した無責任な公式発言であり、何故に国民の命を守るべき機関の日本厚生省が、この様な無責任で且つ国民を愚民視した発言を容認するのでしょうか。

これは、国民に対す全く許しがたい偽装欺瞞行為です。

尚、日本の21年の超過死亡数は前年の1～9月までに、6万人の増となって、戦後最大となりました。

欧米でも同様に急激な増加傾向が見られ、OneAmerica社(保険会社)の発表では、パンデミック前と比して若壮年層の新型コロナ以外の死亡数が40%増となっていると報道されていています。

しかしこの理由については、どの国も原因不明の為か、未だに発表はされていません。

が一部の、Frontier in Medecine の月刊誌で、mRNAワクチンのブースター接種後の血管系癌が急増している可能性があると報じています。

又、アメリカ赤十字社は、昨年9月に、ワクチン接種者の献血は、重大なリスクがあると結論付け、そのために受け入れられないとしています。

尚、井上正康氏（大阪市立大学医学部教授（分子病態学）大阪市立大学名誉教授。宮城大学副学長　健康学研究所・現代適塾長　キリン堂ホールディングスなどを歴任）感染症を50年にもわたり研究してきた専門家で、現在、腸内フローラ移植臨床研究会・FMTクリニック院長は、

基本的にワクチンと言うのは、現在から過去に存在するウイルスへの迎撃ミサイルであり、そういう意味では、新たな変異株については常に遅れを取っている。とし、特に毎年接種のインフルエンザワクチンなどはよく効いても3割がいいとこで、気休めに打っているというのが現状です。と語っています。

今回の変異株、オミクロンに対して今までのワクチンの大半が無効であるというのは、そういう理由です。
一方の新型ウイルスワクチンを診て見ますと、その大半が、従来のコロナウイルスを人工的に遺伝子組み換えをしたものですので、ワクチンの開発自体が、新たな変異株を生み出す可能性があります。

今あるウイルスは、ワクチンが効いてしまったらそれ無毒化されますが、この状況のワクチンの網をくぐり抜けた新変異株が今回のオミクロンというわけです。

この変異が同様に継続して、新変異株が生存し続けますと、ワクチン接種も後追いで続くことになります。

これらからブースター接種については、その効果のメリットと、副作用のデメリットに、今尚各自の慎重な留意が必要となります。

井上教授は、コロナに対しては自然に掛かって、自然に治していくのが一番良い方法としています。

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コロナ禍濁流と日本の濁流政治

日本はいま世界資本の濁流を引き込み、日本濁流政治となり、コロナ禍濁流で、国民が苦しめられています。

この濁流の汚物はあまりに多種多面でも多くあり、紙面では語りつくすことが出来ないほどですが、主なものの要点を述べてみますので、参考として頂ければと思います。

イクロソフト創設者でWindows設計者で、アメリカの情報技術ビジネスに関する大物実業家、投資家、述家、プログラマー、慈善活動家、慈善財団のビル＆メリンダ・ゲイツ財団を経営し、世界一・二の超富豪です。

世界の富裕層の上位1％だけで、世界全体の4割近くの所得を有することが知らています。
(日本は上位10%の資産が57.8%でそのうち最上位1%は24.5%を占め下位50%は5.8%となっています。)

資本主義社会においては、資本家である株主が社会を動かし、その利権と配当で利益を上げる世界です。

日本は、小泉、竹中の政権以来、「改革なくして成長なし」の名言で、新自由主義経済の名の下にグローバル化を急展開をし、日本国や企業の資本を海外の資本家に明け渡してきました。

新自由主義のグローバル化は、国外の富豪層にとって膨大な利益を刈り取るビジネス市場化であって、必須な条件です。

これをコロナ禍市場についてみて見ますと、コロナウイルの感染とそのワクチンの市場は、それ自体が、世界的膨大なビジネス市場となります。

この為に、コロナウイルスとワクチンが必要になりますが、これを10年ほど前にある講演で予言していたのが、冒頭のゲイツ氏です。

このウイルスは、米中合同の武漢のワクチンウイルス研究所の設立に、ゲイツ氏は多額の資金を供与して人工的に開発されたと言われるものです。

又、ゲイツ氏は、毎年1回、ロックフェラーとロスチャイルドの二大財閥を中心で秘密裏で開催の「影の世界政府」と呼ばれるビルダーバーグ会議のメンバーでもあります。

このビルダーバーグ会議での決定は、報道陣から隔離されその内容は機蜜とされ、早くは数年後に現実化されています。(この会議に、竹中平蔵氏も招待されています)

これらの背景でコロナは、事前に準備されたコロナとワクチンの「濁流」で日本政府を巻き込み、米国の製薬会社から膨大なコロナワクチンを購入し、既にブースト接種を懸命に促進しているのです。

超富豪が株主の製薬会社はこの世界でのワクチン販売で、株主利益を倍増して膨大な資産を得て、世界的貧富の経済格差をもたらし、貧富の格差は益々拡大しているのです。

日本の政治家もこの濁流の味は美味しく、苦労して得た現在の権限と利権の権力の貴重な私的地位を守るためにも、『国民の生命を守る』を名目に、ブースト接種で、国外のワクチン濁流の恩恵を受け入れる構図となっているのです。

次は「ビルダーバーグ会議」について記します。

タグ：政商竹中平蔵 グローバル経済市場 新自由主義経済 世界の富裕層 ビル＆メリンダ・ゲイツ財団 コロナ禍濁流

コロナ感染禍で自己免疫を活性化するキリンのiMUSE

iMUSEとは、協和発酵バイオ株式会社が発見した、免疫細胞の司令塔のプラズマサイトイド樹状細胞(pDC)を活性化させる乳酸菌で、プラズマ乳酸菌を言います。

このプラズマ乳酸菌は、免疫細胞の司令塔の、pDC細胞を直接活性化し、その司令塔の指示・命令により、NK細胞、B細胞、キラーT細胞、ヘルパーT細胞、の免疫細胞など、外敵に対する防御システムが触発されて、免疫機能全体が活性化されます。

人体の免疫力は、健康であっても加齢と共に低下します。

免疫力のピークは、20歳の思春期までで、20歳を過ぎると徐々にその機能低下が始まり、40歳代ではピーク時の50%、 70歳代の老年期では、10%台まで低下する人もいます。

そのため、免疫力の低い乳幼児と、老齢時には罹患率が高まり、ガンや感染症の発症に繋がります。

この免疫力の年齢に伴う変化は、ストレス、生活環境、生活習慣、食事、などの悪影響、疾病が加わることで更に低下します。

低下した免疫力も休息、生活習慣の改善、適度な運動、栄養により回復できます。
免疫力をコントロールする方法には、免疫力レベルの測定評価が必要です。

免疫力レベルの測定評価は、免疫の主役のリンパ球の数や 機能を7項目選び、その一つ一つに点数（SIVスコア）を与え、その合計で免疫力スコア（SIV）として評価できます。

平成23年、厚生労働省の調査によると日本人の平均寿命は世界一（男性：79.44歳、女性：85.90歳）です。

これに、平成22年の調査と比較しますと、健康寿命も世界一（男性：70.42歳、女性：73.62歳）ですが、男性で約9年、女性で約12年も短くなっており、つまり、多くの人は、その寿命に達する前の数年間は、病的状態にあることで、その背景には免疫力が低下していることがわかります。

現在の様なコロナ感染禍では、三蜜の排除によるストレスの重なりや、睡眠不足の続きなどで、疲れやすい状態にあるときは、免疫力は低下し易く、感染症にかかりやすくなるため、自己の体調管理に十分な注意が必要です。

こんな時は、キリン発売商品のプラズマ乳酸菌、「i-MUSE」サプリメントを摂取して、免疫を回復維持を図ることも大切な一手となります。

タグ：免疫細胞 「i-MUSE」 免疫力スコア プラズマ乳酸菌 プラズマサイトイド樹状細胞(pDC) コロナ感染

抗コロナウイルス5-ALAは夢の治療薬となるか

世界に、コロナワクチンの外交戦略が猛威を振るう中、日本は、その荒波をかぶりながら、対症療法を連発し、国民に異常な恐怖を増幅して、国民は、副作用や将来の安全性や、その影響や効果が未担保のままで、ｍRNA遺伝子コロナワクチンを打たざるを得ない政策的医療の圧力環境に置かれています。

この中で、救世主となるか。

新型・変異コロナウイルスの増殖を100％抑制する成分アミノ酸が、長崎大学とネオ ファーマジャパン株式会社の共同臨床研究で発見されました。

このアミノ酸は、「5-アミノレブリン酸（5-ALA）」という、赤ワインや納豆の発酵食品や緑黄色野菜に多く含まれる成分で、タンパク質の構成成分ではないアミノ酸で、人の17歳頃をピークとして減少していくものの、体内でも作られる非常に安全性の高い物質です。

現在、5-ALAは、天然で合成されるアミノ酸であることと、その高い生物学的利用好能から、抗がん療法や健康食品など、様々な目的に使用されているものです。

本研究において5-ALAは、COVID-19の原因ウイルスSARS-CoV-2の培養細胞において、その感染のほぼ100%の、強力抑制効果を示したのです。

この抗ウイルス効果は、明らかな細胞毒性無しに、ヒト細胞と非ヒト細胞の両方で認められており、ヒト細胞ではより顕著な効果が確認され、そのため、5-ALAはCOVID-19に対する抗ウイルス薬の候補として、大いに期待されるものです。

現在、将来や副作用に不安の残すｍRNAワクチンが投与される中で、自然型の治療薬は、更なる研究を進める価値が大いに歓迎されるところです。

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国民と国を疲弊させ続ける反日の元凶麻生太郎財務大臣

国民と国を疲弊させ続ける反日に変貌の麻生太郎財務大臣

貴方もご存知のこと思いますが、今年の1月22日の麻生太郎財務相が特別定額給付金10万円の再支給に対して、「あなたのために後世の借金を増やすのか？」と発言したことで、TwitterやyouTube上で、後世の借金どころか、後世の日本がなくなるぞ」「今がダメになったら後世もない」などの批判が殺到しました。

麻生財務相は財政について、野党となった2013年の講演会で、「政府の借金が多いのが問題だという人がいっぱいいるけれど、何が問題なんです？」「借金が多ければそんなに大変ですか？」

「皆さんの家計や事業会計と国家会計は全く違うものです。」
「何が違うのか。国はいよいよになって金が無くなったらどうすればいいか？」
「簡単です。」「刷ればいい。」と、真実の貨幣論を発言していたのです。

「皆さんがやったらパクられる（検挙される）。」「でも国だったら刷ればいい。」

それが現政権になって、一転して「財政赤字は国民の借金」と、「政府の借金ではないことを分かっている上での嘘発言」で、無知の国民を洗脳したのです。

即ち、麻生は与党になって「転生レベルで人が変り」国民が信頼する国会議員が、国民を舐め「完全な詐欺師となったのです」

故に、麻生財務相変転理由は、「日本人を意図的に貧乏にするための陰謀があるのでは？」でなければ、財務省の自己権益の保持と疑いざるを得ません」

この麻生はじめ与党の変転は、当然に、テレビで放映されるべきでありですが、何故か黙認のままです。また、日本国民が黙ってるのも悔しいことです。

一体、何故これほどまでに麻生氏に対して国民が怒りを抑えられるのでしょうか、、、

憲法２９条第三項は、「私有財産は、正当な補償の下に、これを公共のために用いることができる」と定めています。

今回のような時短営業の要請により、国民の財産権が侵害されている災難は、公共のために私有財産を用いた場合には正当な補償をしなければならないと定めていて、財務省の偽りの財政危機を盾に、「補償」を嫌悪し、回避する政策は、完全に憲法違反なのです。

日本国政府には、不幸にして反日の元凶の、財務大臣に麻生が、与党幹事長に二階が、どっかりと鎮座して、自己の権益を固辞し続けているのです。

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