不妊治療の受精卵検査で流産に前進

不妊治療の生殖補助医療の推進に、13日、日本産婦人科科学会(日産婦)理事会は、
体外受精した受精卵の染色体を調べて、その遺伝子に異常のないものを母体に戻す､
胚移植(着床前スクリーニング)の臨床研究を、3年を期限として実施することを承認し
ました。

この受精卵研究では、従来の受精卵に重い病気の可能性がある染色体を持つものや、
何度も流産を繰り返す染色体の異常などを調べて､その治療をしていましたが、新しい
研究では、流産を減らすこと、妊娠率を高める事を目指した検査となります。

この流産を減らす臨床研究の計画は、体外受精で3回以上妊娠しなかった女性や､
流産を2回以上繰返した女性の300人と、受精卵の検査をせずに胚移植をした女性
300人を検査対象として比較し、子供の出産確率を調べるとしています。

今回流産の削減研究に踏み切りましたが、この生殖補助医療の染色体検査は、
子供の命に関わる倫理上の問題から、それらの染色体選別の胚移植の在り方は、
長く慎重に検討されているもので、中々積極的な染色体分別生殖補助医療は行わ
れて来ませんでした。

今回の臨床研究承認は、不妊治療に新しい一歩を踏み出したと言えます。

タグ：不妊治療 流産 胚移植治療 染色体検査

妊活と生殖補助医療

現在の少子化の陰で、主婦の「妊活」がありますが、母親の安全性と子供の安全性から、
各治療施設では、近年､単胎妊娠が行われるようになっています。

少子高齢化の社会で、日本産婦人科学会倫理委員会メンバーであり、内閣府「少子化
危機突破タスクフォース」座長の斉藤英和氏は、昨今の不妊治療に携わる中で、初診の
方の年齢がどんどん高齢化になっていることに危機を感じています。

現在の不妊症治療は、生殖補助医療と呼ばれていますが、これは、子宮からの「未受
精排卵」を外部に取り出して(採卵)、「精子」と体外で受精させた「受精卵」を再び子宮に
移植する治療で、専門用語で「胚移植」と言います。

日本では、この生殖補助医療の胚移植例がこの十年を見ますと、急速に増加していて、
2012年には326,426件の症例となっています。

この勢いは、人口が2倍の米国の治療件数の17万件に対して、日本は人口当たりで、
その件数比で4倍とすごい数値の「不妊大国」となっています。

この「胚移植」の初期のころは、多数の「胚」を移植する事で、妊娠の安全率が上がると
考えられていましたが、この生殖補助医療の期間観測経緯の技術進歩から妊娠率も
向上し、現在では、この特別経緯がなければ、母子の安全率の高い「単胎妊娠」が
最善と考えられています。

少子化には､多様な要因があると考えられますが、可能な限り若い年齢で治療を受け
られる事が進められて言います。

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