不妊治療の受精卵検査で流産に前進

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不妊治療の生殖補助医療の推進に、13日、日本産婦人科科学会(日産婦)理事会は、
体外受精した受精卵の染色体を調べて、その遺伝子に異常のないものを母体に戻す､
胚移植(着床前スクリーニング)の臨床研究を、3年を期限として実施することを承認し
ました。

この受精卵研究では、従来の受精卵に重い病気の可能性がある染色体を持つものや、
何度も流産を繰り返す染色体の異常などを調べて､その治療をしていましたが、新しい
研究では、流産を減らすこと、妊娠率を高める事を目指した検査となります。

この流産を減らす臨床研究の計画は、体外受精で3回以上妊娠しなかった女性や､
流産を2回以上繰返した女性の300人と、受精卵の検査をせずに胚移植をした女性
300人を検査対象として比較し、子供の出産確率を調べるとしています。

今回流産の削減研究に踏み切りましたが、この生殖補助医療の染色体検査は、
子供の命に関わる倫理上の問題から、それらの染色体選別の胚移植の在り方は、
長く慎重に検討されているもので、中々積極的な染色体分別生殖補助医療は行わ
れて来ませんでした。

今回の臨床研究承認は、不妊治療に新しい一歩を踏み出したと言えます。


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タグ：不妊治療 流産 胚移植治療 染色体検査