地球温暖化対策とグリーン政策にEV車

スポンサーリンク

---

世界各地で生じている気象の異常現象に、バイデン政権も加わり、世界の政府が温暖化対策に舵を切り始めました。

この対策の目玉は、ガソリン車からの脱却です。

EUは、2019年に向け、温室効果ガスの排出ゼロを目指し、「欧州グリーンディール計画」を発表し、2020年には、官民で1兆ユーロの投資を行うと言います。そして、規定排気量を超える乗用車には罰金を科すとしています。

また中国は、2060年を目指し、二酸化炭素の排出量ゼロ、1兆7000億ドルのインフラ投資を行う。

米国では、2050年までに2兆ドルをそれに投資、これら全世界での環境投資が約3000兆円となっています。

加えて、2035年までには、ガソリン車をすべて廃止し、新車販売を全てを、ハイブリッド車と電気自動車に切り替えるとしています。

この排気ガス量ゼロへの挑戦の主役は、電気自動車EVであり、そのための充電スティションです。

米国では、クリーンエネルギー政策を進め、公用車の全てを電気自動車に置き換え、充電スケジュール55万ヶ所の設置を計画すをるとしています。

各国政府がこのグリーン政策を打ち出すことで、この関連株、例えば、中国のNIO社は1,095%の上昇、米国のテスラモーターズ社の株は、2010年1月から、662%の上昇率となり、カナダのエレクトラメカ二カ社は181%、米国のフィスカー社は180%、っています。

又この市場には、AppleやMicrosotなど大手IT企業やAmazonなどの世界的グローバル企業も加わり、中国の大手自動車メーカーのSANIC-Motoｒは、小型電気自動車を45万＄で販売予定など、この成長が見込める熱い市場に、多数の大手企業が参入しています。

この市場は、調査会社の予測では、2027年までに、1兆2000億ドルに成長すると言われます。

そして、この成長に不可欠な関連市場には、部品メーカーがあり、その主流を占める車載用半導体市場は、電気自動車と共に同様な成長が期待されています。

この電気自動車に占める半導体の数は約500種と言われ、その割合は全体コストの約40%を占めて、電気自動車の発進や停止、速度、エンジンやブレーキの制御に、そして到着地の設定など、インターネットからの自動制御による運転や運行には必要不可欠なものとなっています。

世界諸国のグリーン政策で、地球の温暖化現象の加速が削減できるかが問われます。


スポンサーリンク

---

タグ：e EV車 温暖化対策 温室効果ガス 異常気象 二酸化炭素 グリーン政策