血糖値スパイクの突然死が怖い

昨今40～50代働き盛りの中年層に、突然死を伴う「血糖値スパイク」のリスクが報道されました。

この危険な「血糖値スパイク」は、福岡県久山町と九州大学の「糖負荷試験」での推計の該当者が、全国で1400万人の中年層にこの症状が蔓延していると推定されるデータが出て、深刻な事態であると言えます。

「血糖値スパイク」とは、食後の短時間内に、血糖値が急上昇する異常な症状を言いますが、糖尿病など、血管がもろくなった人など動脈硬化の人など、この「血糖値スパイク」で血管が詰まり、「心筋梗塞」から、「突然死」に至る可能性があるものです。

この「血糖値スパイク」は、食後の短時間だけに発症するもので、その後の血糖値は正常値に戻ることと、なお、健診では食事抜きでの血糖値検査なので、当然に発見できない症状です。

では、如何してこの異常な「血糖値スパイク」が発症するのか。

最近のイタリアの研究例では、血管の細胞を「血糖値スパイク」の環境に置いた観察で、その血管細胞の4割が死滅した結果が出たのです。

血糖値の急激な上昇は、毒性の「活性酸素」で酸化物質が多く作られ、血管に損傷を与えますが、この損傷の修復に「免疫細胞」が集結して、血管を詰まらせて、「血栓」を起こすもので、心臓では「心筋梗塞」に、脳では「脳血栓」に繋がるとされています。

この「血糖値スパイク」を逃れるには、先ずは、病院や診療所でドックなどで行う「糖負荷試験」の診断を受けることが望ましいことですが、日常では、食事の糖分の摂取量と食事をよく噛んで食べるなどのスピードを抑えることが大切です。

また、糖の摂り方も、食物繊維と共にとることや、糖質を取る前に肉類を食することで、この「血糖値スパイク」リスクを低下することが出来ます。

突如の、胸の強い痛みやめまいなどを生じたときは、「血糖値スパイク」に要警戒です。

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「遠隔医療」3 遠隔診療利用の注意点

遠隔診療の医療費ですが、通常配布の健康保険が使えますので、通常の対面診療にかかる費用とまったく同じです。

ただし、医療機関によっては、予約料が自費となるところもあるようです。
なお、医療費の支払い方法はクレジット決済を導入している医療機関がほとんどのようです。

これまで「遠隔診療システムの利用」について述べてきましたが、この利用での大切な注意点は、ご自分の症状や体調に大きな変化があったときには、速やかに医療機関に出向き、対面受診をすることです。

先に記述しましたが、遠隔診療では必要な検査がその場で行えないので、正確な疾病の把握ができず、その異常に気づくのが遅れたり、疾病の進行度合いで診断するのに時間がかかる恐れもあり、適正迅速な医療措置が遅れるデメリットがありますので、このシステムを利用する人は、十分にこのデメリットを理解し、遠隔診療は対面診療の補助的なものだと認識する必要があります。

これらから、生活習慣病の症状が安定していても、その受診頻度については適度に主治医と話し合い、適度の対面診療を受けて、合併症のリスクや進行状態などをしっかり確認してもらうことが大切となります。

近年少しずつこの遠隔診療システムを採用する医療機関は増えてきていますので、その必要な人はインターネットの検索を利用するなどして、遠隔診療システムの利用をお勧めします。

現代病医療の大切な留意点は、直接面談診療、システムでの間接診療の医療の双方で、高血圧症、糖尿病、高脂血症などサイレントキラー発症リスクの基となる生活習慣病の定期診断を行い、その予防と治療の歩みを中断しないことです。

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「遠隔医療」2 都市部もテレビ電話での診察が解禁に

この医療環境の中で働き盛りの人たちが、仕事と生活習慣病の予防と治療を両立するための一つ解決方法として注目されるのが、テレビ電話による「遠隔診療システム」の利用です。

これは、離れた場所にいる患者と医師をテレビ電話などの情報通信機器でつないで行う診療スタイルで、これは厚生労働省が、１９９７年から離島やへき地の患者などを対象に、医師が受診者に遠隔診療を行うことを目的に行われたものですが、２０１５年８月にそのルールが改定されて、診療対象者や内容が拡大され、この「遠隔診療システム」の利用が、全国どこでも行えるようになったのです。

そのため、東京をはじめとする都市部においても遠隔診療に乗り出す診療所やクリニックが登場しています。

ただし、初診についてはその診療の精度を高めるために、従来どおり対面で行う原則が定められましたので、遠隔診療は「再診患者」が対象となります。

この「遠隔診療システム」は、診療所やクリニックによって多少の異なりはありますが、患者が予約した時間に、電話もしくはテレビ電話を使って、患者から事前にメールで送られた現況に沿って問診と診察が行われ、必要な薬が処方されるスタイルです。

実際の診察にかかる時間は数分程度で、その問診が１０分以上かかる場合は、何らかの検査を必要とする状態なので、遠隔診療の対象にはならないそうです。

これらから、遠隔診療の再診患者は、数年にわたって検査値などが変わらず症状が安定している人が利用するのが望ましいと言うことです。

遠隔診療による処方薬や処方箋の受け取りは、その診察をした診療所やクリニックから患者の自宅にそれらを送付するシステムとなっています。

処方せんが発行は、２０１６年４月から電子処方せんの作成・交付・保存が認められるようになりましたので、処方箋が発行された場合は、一般診療と同様に、送られてきた処方せんを近くの保険薬局に持って行き、処方薬を調剤してもらいます。

この様に現場では、医師と患者の双方が遠隔診療医療に取り組みやすい環境が整備され始めています。

つづく「遠隔医療」3

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「遠隔診療システム」1 高齢者社会の医療

高齢者社会を向かえて、高齢者医療の老化による体力の減退など、通院の困難さが拡大する中で、未だに生活習慣病の高血圧症や糖尿病、高脂血症などの患者数が増加し、身体低下や生活の優先で、次第に通院が面倒となり、医療機関の受診が後回しになるなどで、通院患者が低下する傾向にあります。

ただ、その未診期間が長く続きますと、薬が切れて飲まない（飲めない）人も出るでしょうし、また、「症状は変わらないので、薬だけ出してもらいたい人も出ることが考えられます。

これら予想される医療に、受診の負担を減らし、重大な病気にならない賢い治療と管理を続ける方法はあるのか。がこれからの大きな課題となります。

厚生労働省が３年ごとに実施する「患者調査」の最新版（平成２６年患者調査の概況）によりますと、高血圧症は１０１０万８０００人、糖尿病は３１６万６０００人、高脂血症２０６万２０００人はと、夫々の患者数は、いずれも前回の調査より増加しています。

ご存じのとおり、これら生活習慣病は、初期の自覚症状がないため、気づかないうちに動脈硬化を引き起こし、脳卒中や心筋梗塞など、サイレントキラーの発症リスクが高まります。

厚生労働省研究班が受診中断について、２０１４年発表の糖尿病患者を対象に調べた研究では、５０歳未満の男性で受診中断が最も多かった理由は「仕事（学業）のため、忙しいから」というもので、仕事を持っている人にその傾向がみられ、この研究によると受診中断率は年８％と推定されています。

日本は現在、医療機関での保険制度による健康診断を推進し、生活習慣病が見つかったら放置しないで、きちん個別に、その予防と治療の診療管理をしていますが、これには医療機関での受診が伴うため、どうしても未診者の管理が抜けることになります。

また、生活習慣病の治療は「食事療法」と「運動療法」が基本になりますので、これらの生活習慣を改善指導の徹底は、長期を要してその管理が簡単には行かないことで、受診者にムラが生じますし、しばらく診療指導に取り組んでみても数値が改善しない場合は、「薬物療法」に移行することになります。

薬物療法の効果を得るにも長期の観測期間が必要で、医師から処方された薬を指示通りに長期間飲み続けながら、定期的に医療機関に通院することが欠かせません。

この様な治療背景で、働き盛りの人たちのや身体の動きにくい高齢者の中には、ついつい受診が後回しになってしまうことも少なくないようです。

疾病と高齢の増加に比例しての医療問題が、今待ったなしの大きな社会的課題であり、この解消策が検討されています。

つづく「遠隔医療」2

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